オムライスとは、日本で生まれた米飯料理である。ケチャップで味付けしたチキンライス(またはバターライス)を卵焼きでオムレツのように包んだ料理であり、日本独自の洋食に分類される。オムライスという名称はフランス語のomeletteと英語のriceを組み合わせた和製外来語である。
作り方は簡単で、フライパンに割りほぐした卵を入れて焼き、半熟になったところでチキンライスをのせる。卵を折りたたむように裏返してチキンライスを包み込み、木の葉型に整形してお皿に盛る。ケチャップをかけて供されることが多いが、デミグラスソースを用いるお店も少なくない。我が家では、子供がオムライスを好きなので、お昼ごはんに作ることがあります。前日に作ったトマトソースがあまったときは、そのまま御飯に混ぜて炒めると、とてもおいしいです。我が家ではオムライスは卵でご飯を包むのではなく、とろとろのオムレツを乗せます。卵で包むより、簡単にできるからです。その上に、たいていケチャップをかけるのですが、前日にビーフシチューを作って残ったときは、それをかけてもおいしいです。オムライスは人気があるので、息子の友達が来たときにも作ることがあります。
[東京 6日 ロイター] 米景気鈍化に対する過度な懸念の後退や、サプライチェーン復旧に伴う日本企業の収益回復期待などで、日本株は6月後半から上昇ピッチを速めたが、市場関係者の多くが疑問視するのは売買高を伴わない株高の持続性だ。日経平均は1万円の心理的な節目を挟んで投資家の強弱観が対立している。
東証1部の売買代金は、約2カ月ぶりに1万円を回復した7月4日が1.2兆円、翌5日は1.1兆円と活況の目安とされる2兆円を大きく下回っている。株価と売買高の相関関係は強く、株価と売買高が連動、または売買高が株価に先行するのが通例だ。6月末時点では欧米年金等による「ウインドウ・ドレッシング」の一時的な株価かさ上げであり、株高は持続しないとの見方も多かったが、現実は7月以降も株高傾向が続いている。
6月米ISM製造業指数が予想外に上昇し、米景気鈍化への懸念が後退したのは事実だろう。しかし、週末に6月の米雇用統計発表を控えて積極的な買いは膨らんでいない。「低水準の売買高は先行きの世界経済に依然慎重な投資家が多いことを示している」(大手証券エクイティ部)との指摘もある。
<海外勢のリバランスが日本株を押し上げる>
足元で日本株を買い支えているのは海外勢だ。寄り付き前の外資系証券の注文状況は6営業日連続で買い越し。バスケット注文も継続して買い越している。
野村証券シニアストラテジストの河邉和幸氏は「米国の量的緩和第2弾(QE2)終了が日本の株高に貢献している」という。昨年11月のQE2開始以降、インフレ懸念を背景に中国やインドなど新興国の株式市場は大きく調整したが、QE2終了が濃厚になった6月後半から株価は急回復した。「新興国株のウエートが上昇し、相対的にウエートが低下した日本株にリバランスの買いが入っている。バリューに着目したというよりは機械的な組み入れだ。一方で米国の金融政策が有効に機能し、過剰に供給されたドルが買い戻された結果として円安も生じ、日本株の追い風になった」と指摘している。
<TOPIXの3月中平均を超えると戻り売りも>
日経平均は節目の1万円に到達したが、日本株はここからが正念場になる。予想されるのは国内機関投資家による戻り売りだ。多くの機関投資家の簿価は、3月月中平均を基準として低価法による簿価洗い替えで決定される。簿価を上回れば評価益となり、利益を確定しやすくなる。日経平均の3月月中平均は9852円で、時価はすでに上回っているが、機関投資家が保有するポートフォリオの実態に近いTOPIXベースの月中平均は883ポイントと時価を下回っている。「TOPIXの月中平均を上回れば、相当量の戻り売りが出ることを覚悟しなければならない」(大手証券エクイティ部)という。
長期の保有コストを示すTOPIXの200日移動平均線は867ポイント(5日現在)であり、これも抵抗線として意識されている。「今後の米経済指標を見極め、景気回復を確認しなければ本格的な株式投資には自信を持てない。8月1日からイスラム諸国がラマダン(断食月)に入る。海外勢の買いも7月いっぱいで息切れするのではないか」(ちばぎんアセットマネジメント顧問の安藤富士男氏)との声も出ている。
(ロイターニュース 河口 浩一;編集 伊賀大記)
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日産自動車 <7201> が堅調展開となった。反発。ドイツ証券では、「会社計画は、通期で生産台数11%増、震災の影響があった第1四半期でも生産増の見通し」として前向き評価している。
同証券では、「これにより売上高予想に4000億円強の大幅な上振れ余地が生じた」としている。同証券ではまた、「2013年3月期予想PERは国内大手3社の中で最低水準」として、「株価には利益率改善を目指した同社の複数年の成長戦略が織り込まれていない」としている。投資判断「バイ」を継続。(編集担当:山田一)
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